新日本電工

マテリアリティ

新日本電工グループのマテリアリティ

当社グループは「特徴ある製品・技術・サービスを開発・提供し、持続的な成長を通じて、豊かな未来の創造に貢献する」という経営理念を掲げております。この理念の下、当社グループはサステナビリティを重要な経営戦略と位置づけ、「事業活動を通じた社会課題の解決への貢献」と「持続的な成長を通じた企業価値向上」の両立を目指します。

マテリアリティの特定プロセス・考え方

当社グループは、下記の策定プロセスを通じて、経営における長期的な方向性や企業価値に影響を及ぼし得る課題(マテリアリティ)の明確化を行い、重要リスクおよび重要機会を特定しました。
「特徴ある製品・技術・サービス」により「豊かな未来の創造に貢献する」という経営理念を実現するためには、自社の活動における環境負荷低減のみならず、脱炭素化やサーキュラーエコノミーに貢献する事業により、持続可能な社会に寄与することが重要であると認識しております。
また、そのような貢献は多様なステークホルダーの皆様に支えられており、各方面において良好な関係を維持することが当社グループの持続可能性に必要不可欠であることを認識しております。競争力の源泉である人的資本への積極的な投資と多様性の包摂、お取引先様との関係強化に加え、投資家、地域社会といった様々なステークホルダーとの建設的なコミュニケーションにより、中長期的な企業価値の向上を図ってまいります。

STEP1

経営理念に照らして、事業に対する環境変化の影響を整理

経営理念を実現するための事業の長期的な方向性と密接にかかわる環境の変化を整理し、当社グループの対応すべき重要課題を整理

STEP2

ガイドライン等を参照し、STEP 1と併せて網羅的なリストを作成

  • 持続可能な開発目標(SDGs)
  • GRIスタンダード
STEP3

経営層による議論と承認

サステナビリティ委員会においてSTEP 2で作成したリストについて議論を重ね、重要課題を特定

当社グループのマテリアリティ

マテリアリティ詳細

  • カーボンニュートラル実現に向けた取り組み(CO2排出量の削減)
  • 省エネルギーの促進
  • 再生可能エネルギーの活用
  • カーボン・オフセットの弾力的活用
リスク
  • カーボンプライシング導入等によるコスト負担の増加
  • 脱炭素技術導入による製造コストの増加
  • 低炭素原燃料の調達コストの増加
機会
  • 企業の取り組み姿勢への評価や市場価値観の変化への対応による事業性の向上
  • 脱炭素に向けた研究開発の促進
  • 生産効率の改善活動
  • カーボン・オフセットのための環境貢献活動
主な取り組み
  • 省エネルギー取り組みの推進強化
  • 再生可能エネルギー利用の自家発比率拡大
  • 革新的脱炭素製造プロセス開発・実用化への挑戦
  • 検証の進んだCCUS (Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage)の積極的導入・活用
  • 環境負荷低減につながる製品の開発推進・拡充
  • 研究開発と環境設備への積極的な投資拡充
  • M&A、他社や大学、研究機関との連携拡大
関連するSDGs
  • エネルギーをみんなにそしてクリーンに
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを
  • つくる責任 つかう責任
  • 気候変動に具体的な対策を

マテリアリティ詳細

  • 事業活動を通じた社会全体のCO2削減への貢献
  • 環境貢献製品の拡大
  • 持続可能な社会づくりに向けた新規事業の創出
  • 研究開発の推進による技術力の向上、ニーズへの対応力強化
リスク
  • 原料調達における地政学リスク(安定供給の阻害要因)
  • 既存技術の陳腐化
  • サーキュラーエコノミーへの対応遅れによる競争力低下
機会
  • 環境負荷を意識した購買行動の増加
  • 再資源化技術へのニーズの増加
  • 省エネルギーに貢献する素材の需要拡大
  • 自動車電動化による関連素材の需要拡大
  • 脱炭素社会に貢献する製品・技術・サービスの提供
主な取り組み
  • 新規事業創出に向けた適切な資源配分
  • 安定操業、安定生産
  • 品質検査
  • 積極的な研究開発投資
  • M&A、他社や大学、研究機関との連携の検討
関連するSDGs
  • 安全な水とトイレを世界中に
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • つくる責任 つかう責任
  • 気候変動に具体的な対策を
  • 海の豊かさを守ろう
  • 陸の豊かさを守ろう

マテリアリティ詳細

  • 中長期経営戦略と人材戦略との連動を念頭においた人材の育成と採用
  • 多様な人材が適応でき、それぞれが安心して働くことができる環境の提供
  • すべての人々の人権を尊重する経営の実現
リスク
  • 人材の流出と後継者不足による製造力の低下
  • ダイバーシティの遅れによる社会的評価の低下
  • 人権への配慮欠如によるステークホルダーからの信頼低下
  • 労働災害による機会損失
機会
  • 必要とする人材の計画的な採用
  • 事業環境の変化に適応できる人材の育成
  • 従業員が自発的に自分の力を発揮する貢献意欲と定着率の向上
  • 多様な人材の確保による企業価値の向上
主な取り組み
  • as is / to beギャップの定量化
  • 計画的な新卒・中途採用の継続および強化
  • 従業員エクスペリエンス(組織との係りを通じて得られる体験・経験)の向上
  • 階層別教育・研修の充実
  • 公平、公正な人事評価
  • 労働安全衛生の徹底
  • 多様な人材が活躍できる制度・環境の整備
  • 女性活躍推進に向けた取り組み
  • 人権意識の啓蒙
  • 信頼ある労使関係の構築
関連するSDGs
  • ジェンダー平等を実現しよう
  • 働きがいも経済成長も
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう

新日本電工グループ人権基本方針

マテリアリティ詳細

  • 人権・環境に配慮した原料調達
  • 持続可能な安定調達への取り組み
リスク
  • 調達困難リスク(社会・環境問題対応の遅れによる)
  • 物価上昇リスク
  • サプライチェーン上で社会や環境への配慮に欠けた事例の発生
  • 異常気象や天候不順によるサプライチェーンの寸断、原材料価格の高騰
機会
  • サプライチェーンの強化
  • 公平且つ公正な取引機会の増加
  • グリーン調達を意識した環境配慮型製品の需要増
  • 新たな市場形成
  • 安定調達先とのパートナーシップの強化
主な取り組み
  • 調達先への当社グループ調達方針の協力要請
  • 調達先の評価、選定
  • 調達材(原材料・資材)の評価
関連するSDGs
  • エネルギーをみんなにそしてクリーンに
  • 人や国の不平等をなくそう
  • つくる責任 つかう責任
  • 気候変動に具体的な対策を

サステナブル調達基本方針
パートナーシップ構築宣言

マテリアリティ詳細

  • 事業方針、事業戦略、サステナビリティ、コンプライアンス等に関する情報の充実
  • 積極的な情報開示による企業価値の向上
  • 多様なステークホルダーに対する情報開示
リスク
  • 開示の質および量の不足による企業価値低下
機会
  • 各種開示ガイドラインの充実、開示の透明性向上によるステークホルダーからの信頼向上
  • 適切な情報開示および対話による企業価値の向上
  • 英文開示の充実による海外投資家の増加
主な取り組み
  • 多様なステークホルダーに対する包括的な情報開示のための統合報告書作成
  • IR資料の充実による投資家への情報発信強化
  • 英文開示項目の拡大(適時開示書類・決算短信等)
  • HP刷新によるステークホルダーへの情報発信充実
関連するSDGs
  • 平和と公平をすべての人に

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